アーカイブ - 2015年

12月 25日

国立国会図書館(NDL)、「国立国会図書館のデータを使い尽くそうハッカソン」の成果(試作されたアプリやツールの概要をまとめた資料)を公開

2015年12月24日、国立国会図書館(NDL)が11月28日と29日に開催した「国立国会図書館のデータを使い尽くそうハッカソン」において、参加者 がNDLのデータを活用して参加者が試作したアプリやツールの概要をまとめた資料を公開しました。

当日の「成果発表」をもとに事務局がまとめたもので、7点を公表しています。

ハッカソンの成果を公開しました(NDL Lab, 2015/12/24)
http://lab.ndl.go.jp/cms/?q=node/42

「国立国会図書館のデータを使い尽くそうハッカソン」のご案内(終了しました)(NDL Lab)
http://lab.ndl.go.jp/cms/?q=hack2015#result

「全国大学ビブリオバトル2015~首都決戦~」、グラントチャンプ本は『僕が20世紀と暮らしていた頃』

「全国大学ビブリオバトル2015~首都決戦~」が2015年12月23日に開催され、グランドチャンプ本が、名古屋大学の河合さやかさんが紹介した『僕が20世紀と暮していた頃』(野田秀樹 著/中央公論新社)に決定したとのことです。

全国大学ビブリオバトル2015~首都決戦~
http://zenkoku15.bibliobattle.jp/

参考:
【イベント】ビブリオバトル発祥の地で「全国大学ビブリオバトル2014~京都決戦~」開催、前日には「ビブリオバトル・シンポジウム2014」も(12/13,14・京都)
Posted 2014年8月6日
http://current.ndl.go.jp/node/26734

『情報の科学と技術』66巻1号が、「中東の学術情報」特集

『情報の科学と技術』66巻1号(2016年1月)が、「中東の学術情報」特集を組み、以下の記事を掲載しています。

特集:「中東の学術情報」の編集にあたって
中東の学術情報の動向と日本におけるその収集/高橋理枝
イスラーム地域研究資料の収集・整理・利用の課題と展望/徳原靖浩
中東の特許情報/中根寿浩
トルコの科学技術政策と学術情報流通環境/林瞬介
現代中東アラブ世界の「読み」「書く」伝統とその革新-研究者が見た出版メディアのいま/長岡慎介

「情報の科学と技術」2016年1月号 (66巻1号). 特集= 中東の学術情報
http://www.infosta.or.jp/journals/201601-ja/#1

【イベント】国際シンポジウム「HathiTrustとデジタルアーカイブの未来」(1/25・東京)

2016年1月25日、東京大学本郷キャンパス伊藤国際学術ホールにて、国際シンポジウム「HathiTrustとデジタルアーカイブの未来」が開催されるとのことです。

本シンポジウムは、デジタルリポジトリ分野で世界の先端をゆくHathiTrustのResearch Center(HTRC)の共同所長 J. Stephen Downieイリノイ大学教授による基調報告に加え、日本の諸事業(国立国会図書館「デジタルコレクション」、国文学研究資料館「日本語の歴史的典籍の国際共同研究ネットワーク構築計画」、SAT大蔵経データベース事業、東京大学附属図書館における研究教育への活用)を紹介し、日本におけるデジタルアーカイブの可能性と将来像を探るものとのことです。

事前参加申込みが必要です。また、同時通訳サービスも行われるとのことです。

国際シンポジウム開催告知 (第一報) 「HathiTrustとデジタルアーカイブの未来」(東京大学大学院人文社会系研究科次世代人文学開発センター創成部門人文情報学拠点)
http://21dzk.l.u-tokyo.ac.jp/DHI/index.php?sympo2015_1

シンポジウム「HathiTrustとデジタルアーカイブの未来」参加申込みフォーム
http://www2.dhii.jp/dhsympo/contact.html

文部科学省、「「デジタル教科書」の位置付けに関する検討会議(第5回)」の議事録および「「デジタル教科書」の位置付けに関する検討会議(第6回)」の配布資料を公開

文部科学省が、2015年11月11日に実施した「デジタル教科書」の位置付けに関する検討会議(第5回)」の議事録および、2015年12月16日に実施した「デジタル教科書」の位置付けに関する検討会議(第6回)」の配布資料を公開しています。

文部科学省 新着情報
http://www.mext.go.jp/
※平成27年12月24日更新欄に「「デジタル教科書」の位置付けに関する検討会議(第5回) 議事録」「「デジタル教科書」の位置付けに関する検討会議(第6回) 配付資料」とあります。

「デジタル教科書」の位置付けに関する検討会議(第5回) 議事録(文部科学省)
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shotou/110/gijiroku/1365530.htm

「デジタル教科書」の位置付けに関する検討会議(第6回) 配付資料(文部科学省)
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shotou/110/shiryo/1365538.htm

参考:
文部科学省、「「デジタル教科書」の位置付けに関する検討会議(第4回)」の議事録および「「デジタル教科書」の位置付けに関する検討会議(第5回)」の配布資料を公開
Posted 2015年11月25日

12月 24日

日本図書館協会、2015年度をもって図書選定事業を終了

2015年12月24日、日本図書館協会(JLA)は、2015年度をもって図書選定事業を終了すると発表しています。

1949年から実施してきた図書選定事業が、選書の参考となる情報の提供状況の変化により、現在では図書館において新刊書の選定にはあまり利用されていない状況が明らかになったこと、また、毎年『選定図書速報』や『選定図書総目録』の購入機関が減少し、収益に関わってくる事態になってきたことから、2015年9月25日の理事会で検討し、その結果、2015年度(2016年3月)をもって終了することに決定したとのことです。

日本図書館協会 お知らせ
http://www.jla.or.jp/
※「2015/12/24 日本図書館協会 図書選定事業の終了について」とあります。

【重要】図書選定事業の終了について(JLA,2015/12/24)
http://www.jla.or.jp/activities/sentei/tabid/207/Default.aspx

日本図書館協会、「図書・雑誌・新聞への消費税軽減税率適用の要望」を公表

2015年12月24日、日本図書館協会(JLA)は、「図書・雑誌・新聞への消費税軽減税率適用の要望」を公表しています。

先般、公表された2016年度税制改正大綱において、新聞について軽減税率が適用されたことを歓迎するとともに、図書・雑誌について、2017年4月の実施に向けて引き続き検討事項となったことに関して、図書・雑誌へ軽減税率が適用されることを要望する内容となっています。

図書・雑誌・新聞への消費税軽減税率適用の要望(JLA,2015/12/24)
http://www.jla.or.jp/demand/tabid/78/Default.aspx?itemid=2787

参考:
日本書籍出版協会など出版4団体、出版物への軽減税率適用を求める声明「本日決定の与党税制改正大綱について」を発表
Posted 2015年12月18日
http://current.ndl.go.jp/node/30259

『カレントアウェアネス-E』295号を発行

E1753 - 英国全域の録音資料を明らかにする試み‐BLが調査報告

 2015年1月,英国図書館(BL)は国内各地の録音コレクションから重要な資料を保存するとして,“Save Our Sounds”プロジェクトを始動した。1月から5月にかけて英国内に点在する録音資料を把握するための調査が行われ,2015年10月,報告書“National Audit of UK Sound Collections”が公開された。

E1752 - The 2015 Altmetrics Workshop<報告>

 2015年10月9日,オランダのAmsterdam Science ParkでThe 2015 Altmetrics Workshop(以下altmetrics15)が開催された。Altmetrics Workshopは今回が4度目の開催で,欧米・アジアなどから,altmetricsに関わる研究者・大学図書館員など約80名が参加した。

E1751 - 「図書館に関係する著作権の動向2015」<報告>

 2015年10月24日,日本図書館研究会主催のセミナー「図書館に関係する著作権の動向2015」が開催された。図書館と著作権との関係の振り返りから,環太平洋戦略的経済連携(TPP)協定,デジタルアーカイブ,視覚障害者等の情報保障に関する動向まで広範かつ最新の内容を学べるセミナーで,関東から九州まで全国各地から参加者が集まり,関心の高さをうかがわせた。

E1750 - 「共通語彙基盤」の構築に向けた取組

 経済産業省及び独立行政法人情報処理推進機構(IPA)では,「世界最先端IT国家創造宣言」及び各府省情報化統括責任者(CIO)連絡会議による「電子行政分野におけるオープンな利用環境整備に向けたアクションプラン」に沿って,データで用いられる言葉の意味や構造を整理し,システム間の連携やデータの二次利用を円滑にする「共通語彙基盤」(Infrastructure for Multi-layer Interoperability:IMI)事業を推進している。欧州委員会(EC)でもその意義は認められており,ECの欧州行政機関相互運用ソリューション(Interoperability Solutions for European Public Administrations:ISA)コアデータ,米国政府データ連携基盤(National Information Exchange Model:NIEM)等とともに,各国の基本語彙間のマッピングを進めるために国際コミュニティを設立し,連携を強化している。

E1749 - 新ヘルシンキ中央図書館とその構想

 筆者は,2015年9月7日から11日まで科研費助成事業「『場としての図書館』の統合的研究:日本の新しい21世紀型図書館パラダイムの提唱」の一環として,ヘルシンキ市図書館を訪れ,新ヘルシンキ中央図書館プロジェクトの計画責任者であるピルヨ・リパスティ(Pirjo Lipasti)氏ら図書館関係者から聴取りを行った。以下,本稿ではその内容を報告する。

ページ