アーカイブ - 2009年 1月 7日 - car

オーストラリアのeResearchツール開発プロジェクト“ARCHER”、ツールキットをOSSで公開

オーストラリアのモナシュ大学、ジェームズ・クック大学、クイーンズランド大学が共同で実施し、2008年10月に成功裏に終了したeResearch用ツール開発プロジェクト“ARCHER”(Australian ResearCH Enabling enviRonment)が、その成果物として開発したツールセットをオープンソース(GPLVer.3)で公開しました。

eResearch Toolset Overview
http://www.archer.edu.au/products/index.html

ARCHER Project
http://www.archer.edu.au/

参考:
E750 - 大阪で「デジタルリポジトリ連合国際会議2008」開催 <報告>
http://current.ndl.go.jp/e750

次世代OPACプロジェクト“XC”の概要・最新動向のプレゼンテーション資料

アンドリュー・メロン財団等の助成を受け、米国ロチェスター大学が実施しているオープンソースの次世代OPAC開発プロジェクト“XC”(eXtensible Catalog)の概要・最新動向のプレゼンテーション資料(2008年秋版)が公開されています。デジタル資料/非デジタル資料双方のメタデータを扱うこと、一般的な次世代OPACとの違い、サービス指向型アーキテクチャ(SOA)を採用し機能はモジュール化されていること、その諸モジュール(よく採用されている統合図書館システムとの連携、メタデータの収集・配信、MARCやDublin CoreメタデータのFRBR化、典拠コントロール、CMS“Drupal”や“Blackboard”で提供されている他の図書館コンテンツとの統合など)といったものが紹介されています。

Wikipediaと新聞の信頼度は同じぐらい?:英国の調査から

英国の市場調査会社TNSが、暮らしの中でインターネットをどのように活用しているか、また既存のメディアとオンライン上の情報源の信頼度などについて調査をおこない、その概要が公表されています。

概要によると、オンライン上のニュースを、最も信頼できる情報源であると挙げた割合は約40%で、友人の推薦(約45%)に次いで高い割合を示したそうです。また新聞であると回答したのは約23%で、これはWikipediaとほぼ同程度の割合(約24%)であるとのことです。

なお本調査は日本を含む16か国、約28,000名を対象に実施しており、日本では約50%が、新聞を最も信頼できる情報源であると回答したとのことです。

ONLINE NEWS IS NOW ONE OF THE UK’S MOST ‘TRUSTED’ SOURCES OF INFORMATION

NISOのSERUが急速に普及

米国情報標準化機構(NISO)が、電子ジャーナルのライセンス契約の労力を軽減するための、図書館-出版社間における利用条件についての共通理解文書、SERU (Shared E-Resource Understanding)に参加する図書館と出版社がこの1年で急増していると発表しています。

2008年12月現在、図書館・コンソーシアムが65、出版社が27、SERUに参加しています。

Libraries Adopting NISO's Shared E-Resource Understanding (SERU) at Rapid Rate
http://www.niso.org/news/pr/view?item_key=0e08da85f50512e049cff24045940bc7046c051a

NISOのSUSHIがCOUTER3をフルサポート

米国情報標準化機構(NISO)が、電子ジャーナル等のCOUNTER準拠の利用統計データを自動的にローカル・システムに取得できるプロトコル"SUSHI(Standardized Usage Statistics Harvesting Initiative)" (ANSI/NISO Z39.93 - 2007)で、8月に改訂されたCOUNTER実務指針第3版をフルサポートしたと発表しています。

NISO Announces SUSHI Schemas Supporting Release 3 of the COUNTER Code of Practice for Journals and Databases Finalized

PEERプロジェクト、学術雑誌とリポジトリに対する著者と利用者の行動調査を国際公募

欧州委員会(EC)の助成のもとで行われている、出版社、リポジトリ、研究コミュニティの協同を図るプロジェクト“PEER”(Publishing and the Ecology of European Research)が、学術雑誌とリポジトリに対する著者と利用者の行動調査を国際公募しています。募集要項には、

・著者の戦略は、雑誌の出版か、リポジトリへの登録か?
・利用者(読者)の戦略は、雑誌へのアクセスか、リポジトリか?
・著者はどのように、可視性と影響を最大化しようと考えているのか?
・利用者はどのように、文献を網羅し、ギャップを埋め、生産性を高めようと考えているのか?
・雑誌とリポジトリに対する、著者と利用者の認識・実践は?

といった質問が挙げられており、具体的な調査目的として、

大学は、サイバー空間上のリスクをどのように管理するか? (米国)

リスク・コンサルティング会社のAON社が、高等教育機関が抱えているサイバー空間でのリスクとその対策について分析した報告書“Cyber Liability & Higher Education”を公表しました。
大学などの教育研究機関では、情報を自由に交換するという価値観と、慎重に扱うべき、もしくは個人に関する情報を、保護・隠匿するという要請との間で、根源的な対立が発生するとしており、その上で、法的規制、これまでに大学で発生した事案、リスク管理戦略と解決策について、分析を加えています。

IFLAによる図書館・文書館・博物館の連携に関する動向レポート(2008年刊行)の日本語訳

国際図書館連盟(IFLA)が2008年に刊行した、公共図書館・文書館・博物館の連携に関する最近の動向を紹介するレポート“Public Libraries, Archives and Museums: Trends in Collaboration and Cooperation”の日本語訳を、京都大学図書館情報学研究会が刊行、オンライン公開しています。

アレクサンドラ・ヤロウ、バーバラ・クラブ、ジェニファー-リン・ドレイパー著, 垣口弥生子・川崎良孝訳
『公立図書館・文書館・博物館:協同と協力の動向』(KSPシリーズ7)
http://www.educ.kyoto-u.ac.jp/~lib-sci/pdf/IFLA-Profrep108-Jp.pdf
http://www.ifla.org/VII/s8/pub/Profrep108-jp.pdf
(※上は同研究会のサイト、下はIFLAのサイトへのリンクです)

カリフォルニア大学、WorldCat Localの試行結果のレポートを公表

カリフォルニア大学のカリフォルニアデジタル図書館(CDL)が、次世代OPACのパイロットプロジェクトとしてOCLCとともに行ってきたWorldCat Local試行提供のレポートを公表しています。

DCMI、2001年以降の年次大会会議録をリポジトリで公開

2001年以降に開催された、Dublin Core Metadata Initiative(DCMI)の年次大会の会議録が、DCMIのリポジトリで公開されています。2008年9月22日~26日にベルリンで開催された、2008年次大会の記録も、収録されています。
なお2009年の年次大会は10月12日~16日に、韓国国立デジタル図書館で開催されます。

New repository of DCMI Conference Papers with proceedings 2001-2008 conferences
http://dublincore.org/news/2009/#dcmi-news-20090105-03

DC-2008--Berlin Proceedings
http://dcpapers.dublincore.org/index.php/pubs

Library Journal誌が選ぶ、学術図書館界のトップニュース10

Library Journal誌が発行する学術図書館のニューズレターAcademic Newswireで、2008年の学術図書館界のニューストップ10が選ばれています。トップ10は下記のとおりです。

1. 出版社、教育用教材の電子リザーブ(E-reserve)を巡りジョージア州立大を提訴
2. ハーバード大、研究成果のOA化を義務化
3. Google Book Searchと出版社・著作者団体が和解
4. HathiTrustのスタート
5. NIHパブリックアクセス方針の制定と課題
6. オープンソース図書館システムへの更なる移行
7. 著作権法108条に関する報告書
8. 環境保護局(EPA)図書館ネットワーク再開館
9. サウスカラロイナ州学術図書館コンソーシアムPASCALに対する資金援助の大
幅カット