研修

国立国会図書館、YouTubeで公開中の遠隔研修教材として「動画で見る資料保存:簡易帙をつくる」を新規追加

2020年10月、国立国会図書館(NDL)は、YouTubeで公開中の遠隔研修教材として、新たに「動画で見る資料保存:簡易帙をつくる」を新たに追加しました。

「動画で見る資料保存:簡易帙をつくる」は、費用をかけずに簡単に作成でき、さまざまな劣化要因から資料を保護する保存容器として、公益財団法人三康文化研究所附属三康図書館の考案した「簡易帙」の作り方を学ぶ内容です。

NDLは各種図書館の職員を対象に、YouTubeの「国立国会図書館公式チャンネル」で図書館および図書館情報学に関する研修を動画で提供しています。

遠隔研修のページ(NDL)
https://www.ndl.go.jp/jp/library/training/remote/index.html
※2020年10月の新規公開分について「令和2年10月新規公開」と表示があります。

デジタル保存に関する研修のニーズ:英・電子情報保存連合(DPC)内での調査結果(記事紹介)

英・電子情報保存連合(DPC)による2020年10月8日付けのブログ記事で、DPCがメンバー向けに実施したデジタル保存に関する研修ニーズのアンケート調査について、結果の一部が紹介されています。なお、調査結果をまとめたレポートはメンバー限定の公開となっています。

記事によれば、今回の調査は年2回の頻度で実施されるメンバー向けの研修ニーズ調査の一環であり、2020年の晩春にアンケート送付が行われました。実施目的として、メンバーの増加・多様化を受けての研修ニーズに関する情報収集、研修拡大に当たっての優先順位の把握を挙げています。

回答数は108件であり、英国以外の国(10カ国)からの回答が46%と前回調査時(20%)から大幅増となったこと、52%が実務者(Practitioner)、42%が管理者(Manager)と回答したこと、デジタル保存に関する知識レベルについて63%が「中級」又は「上級」と回答したこと等が紹介されています。また、メンバーが研修に期待する主なメリット、興味がある研修テーマも調査対象となっており、回答結果の上位が示されています。

日本図書館協会、文部科学省委託事業「読書バリアフリーに向けた図書館サービス研修」障害者サービス初級講座「すべての図書館で行ってほしい障害者サービスの実際」を実施

2020年9月30日、日本図書館協会(JLA)は、文部科学省委託事業「読書バリアフリーに向けた図書館サービス研修」障害者サービス初級講座「すべての図書館で行ってほしい障害者サービスの実際」を実施することを発表しました。

同講座は、JLA障害者サービス委員会の企画・運営により実施されます。都道府県立図書館等の職員を対象に、地域の障害者サービスをゼロから進展させるための研修会を体験し、そのノウハウを次年度以降の開催につなげるため、障害者サービスの理念・実際のサービス方法・障害者への配慮・機器の操作支援など、障害者サービスを初歩から学ぶ講座として開催されます。

同講座は、ウェブ会議サービスZoomを用いたウェブ参加と日本図書館協会2階研修室(東京都中央区)での直接参加を併用して行われます。全3日間の講座を2回実施し、第1回は2020年11月17日から19日、第2回は2021年2月1日、8日、15日の開催です。

英・ケンブリッジ大学図書館における著作権教育の合理化・効率化の実践(文献紹介)

2020年9月16日付で、英国逐次刊行物グループ(UKSG)が刊行するInsights誌に、英・ケンブリッジ大学図書館の図書館員らによる共著論文“Copyright life hacks for librarians”が掲載されています。

「著作権教育」は、図書館員・利用者の双方に十分な知識の伝達が必要なテーマとされながら、研修等への参加の促進にしばしば困難が伴います。同論文は、著作権リテラシーの学習に消極的な層にも働きかけ図書館員全体のリテラシーを向上させるために実践している同館の手法が、様々な不満をシンプルに賢く解決する「ライフハック」として紹介されています。

【イベント】国立国会図書館(NDL)、令和2年度アジア情報研修を開催(11/26-27・オンライン)

2020年9月3日、国立国会図書館(NDL)は、2020年11月26日・27日に、Web会議システム“Cisco Webex Meetings”を用いたリモート開催形式で「令和2年度アジア情報研修」を開催することを発表しました。

「令和2年度アジア情報研修」は、アジア情報の収集・提供に関するスキル向上を図るとともに、アジア情報関係機関間の連携を深めることを目的として、NDLと独立行政法人日本貿易振興機構アジア経済研究所の共催により開催されます。テーマは「インドのことを調べよう!~法令・政府情報と統計を中心に~」です。各種図書館、調査・研究・教育機関、中央省庁・地方公共団体の所属者、大学院生等が対象となります。

定員は20人程度(原則、1機関につき1人)で、参加費は無料です。事前の申込が必要であり、受講者は事前課題に回答する必要があります。なお、研修では主に日本語・英語の情報源が扱われます。

主な内容は次のとおりです。科目1及び科目2は実習形式で、実習の成果として受講者各自による調査結果の発表が行われます。

・11月26日
科目1:インドの法令・政府情報を調べる
講師:佐藤久美子、大西啓子(国立国会図書館関西館アジア情報課)

文化財防災ネットワーク、「文化財防災マニュアル」シリーズの第3弾として、動画「被災自然史標本の処置例と減災対策」を公開

2020年6月15日、文化財防災ネットワークが、動画「被災自然史標本の処置例と減災対策」をYouTubeに公開しました。

「文化財防災マニュアル」シリーズの第3弾として、専門家の監修のもと制作されたもので、動画にあわせて制作した小冊子(ハンドブック)のPDF版も公開されています。

お知らせ(文化財防災ネットワーク)
https://ch-drm.nich.go.jp/news/
※2020年06月15日欄に「文化財防災マニュアル「被災自然史標本の処置例と減災対策」をYouTubeに公開しました」とあります。

国文学研究資料館、アーカイブズ・カレッジ(史料管理学研修会)の地方開催継続を目的としたクラウドファンディングを開始

国文学研究資料館が、アーカイブズ・カレッジ(史料管理学研修会)の地方開催継続を目的としたクラウドファンディングを開始しています。

同館が、歴史記録の保存を担う人材(アーキビスト)の育成を目的に行っている「アーカイブズ・カレッジ」のうち、地方で開催する1週間の短期コースが、予算削減により2020年度から中止せざるを得なくなったことから、その継続のため実施されるものです。

目標金額を達成した場合、それをもとに、2021年から2年間、「アーカイブズ・カレッジ」を秋(10月・11月)に1週間開催するとともに(2021年:松江市、2022年:富岡町(福島県))、地方の危機という現実問題に取り組むために、これまでの蓄積を基にしながら、より現実即応型の人材育成とそのような人材による全国ネットワーク化を目指すとしています。そのうえで、3年目以降のさらなる事業展開を図っていくと説明されています。

また、人材育成に止まらず、開催地での市民向け講演会を開催し、一般社会にもアーカイブズの重要性を伝えていくとのことです。

目標金額は300万円で、期限は2020年8月7日の午後11時です。

国立国会図書館、YouTubeで公開中の遠隔研修教材として「経済社会情報の調べ方」「国立国会図書館のレファレンスツール」「レファレンス協同データベースの利活用」の3本を新規追加

2020年3月、国立国会図書館(NDL)は、YouTubeで公開中の遠隔研修教材として、新たに「経済社会情報の調べ方」「国立国会図書館のレファレンスツール」「レファレンス協同データベースの利活用」の3本の教材を追加しました。

「経済社会情報の調べ方」は、経済社会分野のレファレンスに有用な情報源の紹介や、これらの情報源の特徴と使用方法について実例を交えた解説を取り扱った内容です。

「国立国会図書館のレファレンスツール」は、国立国会図書館オンライン・国立国会図書館デジタルコレクション・国立国会図書館サーチ・リサーチナビなど、NDLがオンライン上で提供するレファレンスツールの特長や活用方法を取り扱った内容です。

「レファレンス協同データベースの利活用」は、レファレンス協同データベースの概要や事業に参加する利点、その利活用方法を取り扱った内容です。

NDLは各種図書館の職員を対象に、YouTubeの「国立国会図書館公式チャンネル」で図書館および図書館情報学に関する研修を動画で提供しています。

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