eラーニング

【イベント】第1回アジアMOOC国際会議「Asia Regional MOOC Stakeholders Summit 2015」(3/4・東京)

2016年3月4日9:30~17:00、日本オープンオンライン教育推進協議会(JMOOC)は、アジアにおけるMOOC交流の一環としてアジア各国・地域のMOOC関係者を招き、意見交換や情報共有を目的とした国際会議を明治大学に於いて開催します。
この会議では、各国・地域の取組の発表やパネルディスカッションが行われるほか、アジア地域でのMOOC開発・活用促進のための経験・実践の重要性について合意する共同ステートメントが発信される予定です。

事前申込が必要(定員180名)で、参加無料です。

【プレスリリース】第1回アジアMOOC国際会議「Asia Regional MOOC Stakeholders Summit 2015」を開催
―アジアにおけるMOOC交流・情報共有を促進―(JMOOC、2016/2/2)

国立国会図書館、インターネットで受講可能な遠隔研修につき、公開講座として「レファレンス協同データベースの利活用」「全国書誌データの利活用」の提供を開始

2015年10月30日、国立国会図書館(NDL)はインターネットで受講可能な遠隔研修の公開講座として「レファレンス協同データベースの利活用」「全国書誌データの利活用」の2つのコンテンツの提供を開始しました。

いずれも、2015年7月24日にNDL関西館で開催した「全国書誌データ・レファレンス協同データベース利活用研修会」のうち、NDL職員による講義を元に作成したもので、「レファレンス協同データベース」、全国書誌データそれぞれについて、その概要と利活用の具体的な方法を扱ったものです。

なお、「公開講座」は、NDLが実施する遠隔研修のうち、定員や申込がなく、通年開講し、誰でも受講が可能なもので、上記の2つのほか、「近現代政治史料の概要-書簡を中心に」「資料デジタル化の基礎」「和書のさまざま」を提供しています。

遠隔研修後期開講および新規公開講座の提供開始についてのご案内(国立国会図書館)
http://ndl.go.jp/jp/library/training/guide/1212584_1485.html

レファレンス協同データベースの利活用(国立国会図書館)
http://training.ndl.go.jp/course/under.html?id=51

全国書誌データの利活用(国立国会図書館)

米マサチューセッツ工科大学のeラーニングプログラム“MITx”でSpringer社の15の電子ジャーナルと15の電子書籍が利用できるように

2015年10月22日、マサチューセッツ工科大学(MIT)図書館が、Springer社と、同社の電子ジャーナル・電子書籍を、eラーニングプログラム“MITx”で利用できる協定を結んだと発表しています。

このような協定は雑誌出版社とは初めてであるとのことです。

この協定により、2005年以降に出版された15の書籍の各章と、1997年以降に出版された15の雑誌の論文を、1年間利用できるとのことです。

Springer ejournals & book chapters now available for use in MITx courses(MIT Libraries,2015/10/22)
http://libraries.mit.edu/news/springer-ejournals-2/20406/

参考:
オンライン学習プラットフォーム“edX”の一講義に対してElsevierが教科書のオンライン版を無償提供
Posted 2012年9月26日
http://current.ndl.go.jp/node/21912

米マサチューセッツ工科大学の新eラーニングプログラム“MITx”が最初の講義「電子回路と電子工学」を2012年3月に開始
Posted 2012年2月15日

文部科学省、「大学における教育内容等の改革状況について(平成25年度)」を公表 調査結果で、ラーニングコモンズの整備・活用を行う大学は50%超に

2015年9月10日付で、文部科学省は、「大学における教育内容等の改革状況について(平成25年度)」を公表しました。

調査は、771の大学(国立:86、公立:83、私立:601、放送大学:1)を対象とし、762の大学から回答があり、2014年12月から2015年2月までの期間に実施されたものです。

総括として、「特に進展が見られた事項の例」「今後の課題と考えられる事項の例」が掲げられていて、その一部として以下のような点が掲げられています。

◯特に進展が見られた事項(いずれも学部段階について)
・ラーニング・コモンズの整備・活用を行っている大学数が2012年度の321(42%)から389(51%)に増加した

・能動的学修(アクティブ・ラーニング)を効果的にカリキュラムに組み込むための検討を行っている大学数が2012年度の407(55%)から454(62%)に増加した

・学生の学修時間や学修行動の把握の取組を行っている大学数が2012年度度の299(40%)から441(60%)に増加した

・課程を通じた学生の学修成果の把握の取組を行っている大学数が2012年度の265(36%)から345(47%)に増加した

◯今後の課題と考えられる事項

京都大学と富士通株式会社、edXや学内に蓄積された学習エビデンスデータを活用する共同研究を開始

2015年8月28日、京都大学と富士通株式会社は、様々な学習支援システムに蓄積された履修記録や教材アクセス記録などの学習エビデンスデータを活用し、新しい教育・学習とそれを実現するためのICTプラットフォーム開発に向け、共同研究を開始すると発表しました。

京都大学では、2004年頃から各種の教育・学習支援システムを導入し、授業出席状況、試験結果、教材・資料の参照日時などの学習エビデンスデータを蓄積してきたほか、2014年4月に日本の大学としては初となるMOOCコンソーシアムedXへの参加を果たしており、教材ビデオの視聴日時や理解度テストの回答状況などのデータも蓄積されているとのことです。

研究期間は6月に始まっていて、

・MOOCを対象にした学習データの分析・可視化(2015年6月~9月)
・学内の教育・学習支援システムのデータの統合・分析・可視化(2015年10月~12月)
・大学教育の場での効果検証(2016年1月~3月)

といった内容と期間で実施されるようです。

京都大学と富士通、学習エビデンスデータを活用した新しい教育・学習実現のための共同研究を開始(富士通株式会社, 2015/8/28)
http://pr.fujitsu.com/jp/news/2015/08/28.html

京都大学高等教育研究開発推進センター

米SPARCら、政府の第三次オープンガバメント行動計画に教育資源のオープン化を盛り込むよう大統領に呼びかけ

2015年8月4日、米SPARCは85以上の教育・図書館関係団体と共同で、オバマ大統領に対し米政府の第三次オープンガバメント行動計画(Open Government National Action Plan)に教育資源のオープン化を盛り込むことを呼びかける書簡を送付・公開しました。

これは2015年6月に米大統領府が発表した、次期オープンガバメント行動計画に対する提案募集に応じたものです。公開書簡の中では連邦政府機関の助成によって作成された教育資源について、オープン化を強く推進する方針を策定し、インターネット上で自由にアクセスできるようにすることや再利用を認めるようにすること等を提案しています。

Coalition Letter to President Obama Calling for OER Policy Commitment(SPARC、2015/8/4付け)
http://www.sparc.arl.org/news/oerusa-letter

SPARC Calls on White House to Open Up Access to Federally Funded Educational Resources(SPARC、2015/8/4付け)

慶應義塾大学、英国のMOOCプラットフォーム"FutureLearn"に参加

2015年7月30日、慶應義塾大学は英国のMOOCプラットフォーム"FutureLearn"と配信協定を締結し、正式に参加機関となったとのことです。日本からの"FutureLearn"への参加は、慶應義塾大学が初めてとのことです。

FutureLearnには大英博物館や大英図書館も参加しており、これらの機関と連携したコンテンツを制作し配信できること、ヨーロッパ諸大学との研究協力関係をさらに強化できることなどにより、FutureLearnを協定先として選定したとのことです。

慶應義塾大学が英国のMOOCs配信事業体FutureLearnに日本で初めて参加(慶応義塾大学、2015/07/30)
http://www.keio.ac.jp/ja/press_release/2015/osa3qr00000104fi.html

FutureLearn
https://www.futurelearn.com/

参考:
英国のMOOCプラットフォーム“FutureLearn”に英国図書館が参加し、デジタル化資料を提供
Posted 2013年2月20日
http://current.ndl.go.jp/node/22930

大英博物館と4大学が英国MOOCプラットフォーム “FutureLearn”に参加
Posted 2013年5月7日

JMOOCにて九州大学「個人と組織のための最先端サイバーセキュリティ入門」の受講受付を開始

2015年7月27日、日本オープンオンライン教育推進協議会(JMOOC)公認のプラットフォーム「OpenLearning, Japan」において、九州大学 岡村 耕二教授による「個人と組織のための最先端サイバーセキュリティ入門」の受講受付が開始されました。

この講座は、九州大学の全学部1年生を対象にした「サイバーセキュリティ基礎論」をベースにしており、受講者がサイバー空間で安全かつ安心して勉強や研究できるよう、サイバーセキュリティに関するリテラシーの向上を目指すとのことです。講義では、セキュリティ対策を行っているにもかかわらずサイバー被害に遭う仕組みや、サイバーセキュリティ対策の新しい技術、サイバーリスクを回避する新しい組織体制について解説されるとのことです。

対象となる受講者は、国内外を問わず、ふだんネットワークやコンピュータ、スマートフォンを利用している方で、日本語・英語のどちらでも受講可能とのことです。受講期間は11月10日から12月8日で、受講料は無料とのことです。

九州大学 第二弾「個人と組織のための最先端サイバーセキュリティ入門」受講登録開始!(OpenLearning, Japan、2015/07/27)
https://open.netlearning.co.jp/info/20150727.aspx

国立情報学研究所(NII)の目録システム講習会テキストの内容に即したセルフラーニング教材が完成

2015年3月24日、国立情報学研究所(NII)が、目録システム講習会テキスト(図書編、雑誌編)の内容に即したセルフラーニング教材が完成したと発表しています。オンラインで利用するFlashのほか、印刷用のPDFテキストも公開されています。内容・記述は2014年度末現在のものとのことです。なお、2014年4月1日から、NACSIS-CAT/ILLの教材は申込み不要で利用できるようになったとのことです。

NACSIS-CAT/ILL セルフラーニング教材
http://www.nii.ac.jp/hrd/ja/product/cat/slcat.html

参考:
国立情報学研究所(NII)、NACSIS-CAT/ILL運用ガイドラインを改訂
Posted 2015年2月20日
http://current.ndl.go.jp/node/28027

Ithaka S+R、中等教育以降の教育におけるオンライン学習に関するレポートを公開

2015年3月11日、Ithaka S+Rが、中等教育以降の教育におけるオンライン学習について、2013年から2014年に発表された実証的な研究文献12件をレビューしたレポート“Online Learning in Postsecondary Education: A Review of the Empirical Literature (2013-2014)”を公開しました。Ithaka S+Rは、2012年から、オンライン学習やハイブリッド学習の学習効果に関する実証的な文献のレビューを行っているとのことです。2013年のレポートと同様に、今回発表されたレポートでも、厳密な手法で検証を行っている研究は少なかったものの、それらの研究においては、同じ内容のオンライン学習やハイブリッド学習コースと対面のコースにおいて、差異は見いだされなかったようです。

Online Learning in Postsecondary Education: A Review of the Empirical Literature (2013-2014)(PDF;45ページ)(Ithaka S+R, 2015/3/11)

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