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LC所蔵資料による「パフォーマンス・アート百科事典」

LCが、音楽、演劇、ダンスなどに関する所蔵資料(オンライン展示も含む)を紹介するウェブサイト“Performing Arts Encyclopedia”(パフォーマンス・アート百科事典)を始めました。ジャズ、映画音楽、オペラといった主題や、ジョージ・ガーシュイン、フランク・シナトラといった人名から、各々…

韓国、Scopusとナショナルライセンス締結

韓国の教育学術情報院(KERIS)が3月、Elsevier社が提供する学術情報データベースScopusと4年間のナショナルライセンスを締結しました。これにより、韓国内の250以上の大学で、Scopusが利用できるようになりました。 KERIS brings Scopus to Universities across South Korea http://www.aardvarknet.info/access/number56/othernews2.…

IPA、オープンソース情報データベース「OSS iPedia」を公開

情報処理推進機構(IPA)が、オープンソースソフトウェアの導入事例、性能評価、用語集などを提供するオープンソース情報データベース「OSS iPedia」を公開しました。オープンソース情報データベース OSS iPediahttp://ossipedia.ipa.go.jp/

図書館情報学論文の被引用率トップの大学は?(米国)

米Thomson社が5月8日、同社データベースに登録されている図書館情報学分野の論文(2001年〜2005年)の数と論文1本あたりの被引用率について、米国の大学トップ5を発表しました。被引用率1位はハーバード大学でした。Library & Information Science: High-Impact U.S. Universities, 2001-05http://in-cites.com/research/2006/may_

文化庁、日本映画情報システムを公開

文化庁は、「日本映画・映像」振興プランの一環として5月9日、日本映画情報システム(JCDB)と、全国ロケーションデータベース(JLDB)を公開しました。日本映画情報システム(JCDB)http://www.japanese-cinema-db.jp/全国ロケーションデータベース(JLDB)https://www.jldb.bunka.go.jp

LexisNexis日本法人、日本の法律に関するポータルサイトを開設

判例データベースを提供しているLexisNexis社の日本法人が、日本の法律に関するポータルサイトを開設しました。弁護士・法律事務所の検索サービスのほか、日本法ニュースとして、政府の動き、重要判決情報、法令等公布情報が、ウェブページとRSSで配信されています。martindale.jp - レクシスネ…

ドイツの「情報社会における著作権法案」

ドイツ連邦政府は3月22日、「情報社会における著作権法案」の第2法律案を可決したそうです。「教育界、研究界にやさしい著作権法」を目標に、 ・図書館・文書館・博物館の閲覧室における複写 ・電子複写物の発送 ・「電子複写物」の範囲をデータベースにも拡大の3点に関する提案が出…

EBSCO、Teacher Reference Centerを無料公開

EBSCO社が、K-12(Kindergarten to 12th: 保育園・幼稚園から高等学校まで。盲聾養護学校も含む)の教育にたずさわる教師・図書館のためのデータベース“Teacher Reference Center”を無料公開しています。Tearcher Reference Center(※LISTAと同じURL)http://www.libraryresearch.com/What is Teacher Reference Center?http://support.epnet.co

E464 - BL,中小企業や起業家への支援を強化

英国図書館(BL)は3月9日,ロンドン市の経済・社会政策を担うロンドン開発庁からの100万ポンド(約2億円)の出資を元に,ビジネス・知財センター(BIPC;E377参照)の機能を強化したと発表した。同センターは主に,中小企業や新設の企業,起業家へのサービスを提供している。ビジネス,産業…

CA1513 - 動向レビュー:OAI-PMHをめぐる動向 / 尾城孝一

はじめにOAI-PMH(Open Archives Initiative Protocol for Metadata Harvesting)は,OAI(Open Archives Initiative)(1)が策定したメタデータ収集(メタデータ・ハーベスティング)のためのプロトコル(規約)である。2002年6月に第2版(2)(3)が公表されて以来,OAI-PMHを採用する機関,プロジェクトの数は上昇の一途をたど…

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