メディア

米国学校図書館員協会(AASL)、教育と学習に役立つウェブサイトのリスト2015年版を発表

2015年6月27日、米国学校図書館員協会(AASL)が、教育と学習に役立つウェブサイトのリスト(25件)を発表しました。

「メディアの共有」「デジタルストーリテリング」「組織・運営」「ソーシャルネットワーク&コミュニケーション」「教育課程との連携」「コンテンツリソース」の6つのカテゴリに分類され、それぞれ対象学年や、内容の紹介とともにAASLのウェブサイト上に掲載されています。

AASL announces 2015 Best Websites for Teaching & Learning(ALA, 2015/6/27)
http://www.ala.org/news/press-releases/2015/06/aasl-announces-2015-best-websites-teaching-learning

Best Websites for Teaching & Learning 2015(AASL)
http://www.ala.org/aasl/standards-guidelines/best-websites/2015

参考:
米国学校図書館員協会(AASL)、教育と学習に役立つアプリケーションのリスト2015年版を発表
Posted 2015年6月30日

E1684 - 図書館における青少年へのメディア指導:ALSC白書から

 米国図書館協会(ALA)の児童サービス部会(Association for Library Service to Children:ALSC)が2015年5月8日に発表した白書“Media Mentorship in Libraries Serving Youth”(以下白書)では,図書館における青少年及びその家族のためのメディア指導に関してまとめられている。白書は,(1)先行する調査,文献等の総括,(2)図書館員が青少年をはじめとした,地域社会の人々のメディアリテラシーを養う「メディア指導者」(media mentor)として果たすべき責務及び図書館等がメディア指導者養成のために採るべき方策についてのALSCの立場,という2点で構成されている。また,ALSCのウェブサイト上では,2014年8月に,ALSCなどが実施した,(1)図書館と児童の関係や,図書館でのタブレット等のメディア利用に関する調査の結果,(2)北米の図書館におけるメディア指導の実践例などが掲載されている。本稿では,これらに触れつつ,白書の内容について紹介する。なお,「デジタルルメディア」とは,アプリケーションや電子書籍のほか,放送メディア,ストリーミングメディア,ソフトウェアプログラムも含むものである。

米児童図書館サービス部会(ALSC)、若者に役立つ図書館でのメディア指導に関する白書を公開

2015年5月8日、米国図書館協会(ALA)の児童サービス部会(ALSC)が、若者に役立つ図書館でのメディア指導に関する白書“Media Mentorship in Libraries Serving Youth”を公開しました。

この白書では、児童図書館員のデジタルメディアの指導者としての役割を調査し、また、若者向けサービスを担当している司書が若者の計画的で適切で積極的なメディア活用において家族を支援することを要求しているとのことです。

ALSC Releases white paper: 'Media Mentorship in Libraries Serving Youth'(ALA,2015/5/8)
http://www.ala.org/news/press-releases/2015/05/alsc-releases-white-paper-media-mentorship-libraries-serving-youth

Media Mentorship in Libraries Serving Youth(ALSC)
http://www.ala.org/alsc/mediamentorship

【イベント】情報メディア学会第14回研究大会(6/27・京都)

2015年6月27日に、同志社大学今出川キャンパスにおいて情報メディア学会第14回研究大会が開催されます。

今回の基調テーマは「情報メディアを活用した顧客志向マーケティング(仮)」で、基調講演・シンポジウムのほか、展示出展機関によるプロダクトレビュー、ポスター紹介のライトニングトーク等が行われます。

第14回研究大会開催のご案内(情報メディア学会)
http://www.jsims.jp/kenkyu-taikai/yokoku/14.html

European Publishers Council、デジタルメディアの情勢に関するレポート“Global Media Trends Book”を公表

欧州の主要メディアの代表が構成するEuropean Publishers Council(EPC)が、デジタルメディアの世界的な情勢についてのレポート“Global Media Trends Book”を取りまとめたとのことです。エグゼクティブ・サマリーをウェブに公開するとともに、200ページある本文についてはEPCメンバーやジャーナリスト等に対してリクエストに応じる形で提供するとのことです。

エグゼクティブ・サマリーでは、電子書籍、動画、携帯、電子商取引、ソーシャルメディア等、それぞれの概況が示されています。

European Publishers Council Global Media Trends Book Second Edition
http://epceurope.eu/issues/epc-global-media-trends-book/
※エグゼクティブ・サマリーを掲載

via
Reference: European Publishers Council Releases Global Media Trends Book (Executive Summary)(infoDOCKET, 2013/10/16付け)

ニューヨークタイムズ、オンラインビデオを無料化:すべての利用者が回数制限なくアクセス可能に

ニューヨークタイムズが、2013年4月23日、オンラインビデオへの無料のアクセスの範囲を、すべての利用者に無制限とするとのプレスリリースを出しています。

プレスリリースでは、この実現にあたっては、本田技研工業の米国の高級車部門アキュラと、マイクロソフト社が支援したとされています。

The New York Times to Offer Free Unlimited Access to Online Video: All NYTimes.com Users Will Have Free Access to Video on NYTimes.com and on Mobile Apps Courtesy of Acura and Microsoft (NYTプレスリリース, 2013/4/23付け)
http://phx.corporate-ir.net/phoenix.zhtml?c=105317&p=irol-newsArticle&ID=1809766&highlight=

The New York Times makes its online videos available to all users for free(The Next Web, 2013/4/23付け)

モバイルマーケティング・ジャパン、「「震災時のメディア利用」に関する意識調査」の結果を発表

株式会社モバイルマーケティング・ジャパンがインターネット上で「「震災時のメディア利用」に関する意識調査」を実施し、2011年6月16日にその結果を発表しました。同調査は2011年4月30~5月2日に実施されたそうです。回答数は278で、年齢層は10代7.2%、20代29.9%、 30代30.9%、40代24.1%、50代以上7.9%、性別は女性68.7%、男性31.3%、だったそうです。調査結果によれば、東日本大震災時にもっとも役立った情報源について、71.9%がテレビ番組、5.0%がSNSと回答し、震災後にTwitterを始めた人は8.6%、Facebookを始めた人は1.5%だったそうです。また、必要と感じた情報については、上位から、震災の実態、被災地の状況、余震情報、交通情報、自分のいる場所への震災の影響、だったそうです。

オーストラリア国立図書館(NLA)、ソーシャルメディアの利用に関するポリシーとガイドラインを公表

2010年12月付けで、オーストラリア国立図書館(NLA)が、ソーシャルメディアの利用に関するポリシーとガイドライン“Social Media Policy and Guidelines”を公表しています。このガイドラインは同館職員を対象としたもので、FacebookやTwitter、YouTube等のソーシャルメディアの利用を職員に促すものであると同時に、同館の利益も守るためのものともなっているとのことです。

Social Media Policy and Guidelines (2010/12付け、NLAのページ)
http://www.nla.gov.au/policy/social-media.html

ニューヨークタイムズのオンライン版、2011年から記事有料化をスタート

ニューヨークタイムズのオンライン版であるNYTimes.comは、2011年から記事への課金モデルをスタートするということです。1か月間に無料で読める記事数の上限を定め、それを超えると、課金される仕組みです。紙の新聞の購読者は全ての記事に無料でアクセスできます。ニューヨークタイムズでは、このモデルの採用により、広告収入の他に有力な資金源ができるものとして、期待を寄せています。

New York Times、2011年からのオンライン記事有料化を発表
- CNET Japan 2010/1/21付けの記事
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20407060,00.htm

CA1694 - 動向レビュー:今日のトップ・ニュース「米国の新聞が絶滅危惧種に指定されました!?」 / 水野剛也

はじめに 本稿の目的は、最近の米国新聞界の動向、とくに現在ある「新聞」という形式の媒体が深刻な危機に直面している現状を、いくつかの具体的事例やデータにもとづき、できるだけ簡素に報告することである。

 現状報告(本稿執筆時は2009年6月末)であるため、普遍性のある学術的知見を示すことはできないが、それでも米国における新聞産業の苦境を本誌で紹介する意義はけっして小さくない。それは、大きく以下の3つの理由による。...

ページ