利用調査

米・ITHAKA S+R、教員の情報行動に関する定期調査報告(2018年版)を公開

2019年4月12日、米国のITHAKA S+Rが、米国の高等教育機関の研究者の情報行動の変化についての定期調査の2018年版を公開しました。

2000年に開始した同調査は、3年ごとに実施しており、今回はオープンな教育リソース(OER)や学習分析などの新しい設問が加えられ、

・学術文献の検索を始めるにあたって使用するツールが、特定の学術データベースからGoogle Scholarや一般的な検索エンジンに移行していること
・研究データの管理・保存にあたって、Google DriveやDropboxのようなクラウドベースのストレージサービスの利用が増加していること
・オープンアクセス出版モデルへの関心が高まっている一方で、伝統的な学術的動機によって研究者の意思決定が動機づけられ続けていること
・特に若手の教員の間で、指導実践のためのオープンな教育リソース(OER)利用への潜在的な関心が存在すること
・学習分析ツールの利用価値については懐疑的であること
・図書館に対して、資料のアーカイブの場という役割に重きを置く傾向が増加していること

などの調査結果が報告されています。

米国の大学・研究図書館協会(ACRL)、大学図書館のための利用者調査ツール “Project Outcome for Academic Libraries” を正式公開

2019年4月10日、米国の大学・研究図書館協会(ACRL)は、大学図書館向けの利用者調査のためのオンラインツール“Project Outcome for Academic Libraries”を正式公開したことを発表しました。

ツールはACRLのウェブサイト上で公開されており、登録を行うと無料で利用することができます。

“Project Outcome”は、米国図書館協会(ALA)の1部門である公共図書館協会(PLA)が2015年に開始した、公共図書館のサービスやプログラムの効果を測る利用者調査のためのオンラインツールを無料で提供するプロジェクトです。2018年6月から10月に大学図書館向けに同様のプロジェクトを実施するための実証実験を行った結果、調査項目として7つの領域が定められ、2019年4月に正式公開することが予定されていました。

【イベント】日本情報教育学会第1回研究会「未来を拓く情報教育」(3/9-10・東京)

2019年3月9日・10日に、山形大学東京サテライトにおいて、日本情報教育学会の第1回研究会が開催されます。テーマは「未来を拓く情報教育」とのことです。

同学会は2017年4月に、情報教育と関連分野の進歩普及をはかること等を目的に設立されたものです。初回となる今回の研究会では、1日目に東京大学の橋元良明氏による基調講演「若年層における情報行動の変化」が行われるほか、情報コミュニケーション、ICT活用、情報リテラシーに関する研究発表が行われます。また、2日目にはプログラミング教育に関するワークショップが開催されるとのことです。

日本情報教育学会 第1回研究会
https://sites.google.com/view/jaie

日本情報教育学会 第 1 回研究会のご案内(プログラム付き案内)
https://drive.google.com/file/d/1h4TufknlSQW1B2ZE_pX2VtWxCHNTfYLR/view

米国の大学・研究図書館協会(ACRL)、大学図書館のための“Project Outcome”実証実験を終了 利用者調査ツールの正式公開へ

2018年12月19日、米国の大学・研究図書館協会(ACRL)は、大学図書館のための“Project Outcome”の実証実験を2018年10月末で終了したことを発表しました。

“Project Outcome”は、ACRLと同様に米国図書館協会(ALA)の1部門である公共図書館協会(PLA)が2015年に開始した、公共図書館のサービスやプログラムの効果を測る利用者調査のためのオンラインツールを無料で提供するプロジェクトです。ACRLは、大学図書館向けに同様のプロジェクトを実施するためPLAと連携し、2018年6月から実証実験を行っていました。

実験を通じて、調査の項目として最終的に7つの領域(利用者説明、イベント・プログラム、調査、教員支援、デジタル及び特別コレクション、空間、図書館テクノロジー)が定められました。調査ツールは、2019年4月のACRL会議で正式公開される予定です。

読書とストレスオフの関係 低ストレス女性は高ストレス群より読書をし、月1回以上図書館に行く人の割合が高い

化粧品事業を手掛ける株式会社メディプラスを中心とした、ストレスと身体や肌について研究するプロジェクト「オフラボ(ストレスオフラボ)」が、読書とストレスオフの関係を調査したプレスリリースを、読書週間にあわせて公開しています。

これは同プロジェクトが2018年3月7日から17日にかけて行ったインターネット調査の結果のうち、読書とストレスに関する項目を分析したものです。分析対象者はすべて女性となっています。

分析の結果、低ストレス群の方が高ストレス群よりも読書をしている回答者の割合が高く、特に30分以上読書をする者の割合で差が大きかったとのことです。また、低ストレス群は月1回以上図書館を利用する者の割合が高ストレス群の1.49倍になっていたともされています。

20代女性の67.3%が「読書をしない」と回答 低ストレス者は月1回以上「図書館」を利用する傾向 10月27日~11月9日の「読書週間」を“ストレスオフ週間”に(オフラボ、2018/10/18付け)
https://mediplus-lab.jp/news/detail/2658

総務省、平成29年通信利用動向調査の結果を公表

2018年5月25日、総務省は、平成29年通信利用動向調査の結果を公表しました。

これは、2017年9月末の世帯及び企業における情報通信サービスの利用状況等について調査したものです。全国を対象に2017年11月から12月にかけて調査しました。世帯(全体・構成員)及び企業を対象としており、世帯調査については、1万6,117世帯(4万1,752人)から回答を得ています。調査結果の主なポイントは次のとおりです。

・個人のインターネット利用機器におけるスマートフォンの割合がパソコンを上回った(スマートフォン54.2%、パソコン48.7%)。
・クラウドサービスを利用している企業の割合が初めて50%を超えた(H28 46.9% → H29 56.9%)。
・インターネット利用時に「不安を感じる」または「どちらかといえば不安を感じる」と回答した個人の割合が上昇した(H28 61.6% → H29 68.3%)。

調査結果の詳細は、CSV形式で情報通信統計データベースに掲載される予定とのことです。

英・高学年の子ども及び教育図書館員協会(ASCEL)が発表した幼児や青少年の図書館満足度調査(記事紹介)

2018年2月14日付けの英・Libraries Taskforceのブログが、高学年の子ども及び教育図書館員協会(ASCEL)が2017年12月にウェブサイトで公表した、幼児や青少年の図書館満足度に関する調査報告書“Young People's Library Survey”の概要を紹介しています。

同報告書は、図書館の専門家と英国公認会計士協会(CIPFA)が作成したもので、2014年から2017年にかけて、全国の344の図書館において、4万人を超す幼児や青少年及びその家族を対象に実施された調査の結果をまとめたものです。

調査は、0歳から7歳(概ね両親や保護者への調査)、7歳から11歳、11歳から16歳の年齢層に分けて実施されました。

記事では、楽しみのための読書に関するサービスは全年齢層で評価されており、幼児にとって両親・保護者と図書館で本を選ぶことは最も人気があることや、少年の77%は図書館が読書を楽しむことに役立つと回答し、62%の青年が学期の最後に少なくとも1冊は本を借りると回答していること、両親の82%が図書館が子供の就学準備に役立つ、85%が会話やリスニング能力の向上に役立つと回答していることが紹介されています。

国立公文書館、デジタルアーカイブに関するアンケートを実施中

国立公文書館が「国立公文書館デジタルアーカイブ」に関するアンケートを実施しています。回答期間は2018年1月4日から2月28日までです。

「国立公文書館デジタルアーカイブ」に関するアンケートを実施中です(2月28日まで)(国立公文書館)
http://www.archives.go.jp/news/20171228105843.html

国立公文書館デジタルアーカイブ
https://www.digital.archives.go.jp/
※「2018.01.04 「国立公文書館デジタルアーカイブ」に関するアンケート実施中(1月4日から2月28日まで)」とあります。

ユトレヒト大学図書館、未来の大学図書館における開架書架についての調査結果を公開(文献紹介)

2017年7月19日、Journal of Academic Librarianship誌に、オランダのユトレヒト大学図書館による調査の報告記事“Predicting the Role of Library Bookshelves in 2025”が掲載されました。この記事では、同大学内の調査を元に2025年までに大学図書館における開架書架の役割がどう変化するか予想しています。同誌は有料ですが、当該記事はオープンアクセス(OA)で公開されています。

調査では、2014年以降、同大学図書館内で資料購入費の90%は電子媒体に割かれており、開架図書の80%が書庫に移動したことが示されています。また、教員の約50%は開架図書を利用しており、紙媒体の方が使いやすいと回答する一方、大学院生・学部生は開架図書をほとんど利用せず、オンラインリソースの方がより早く資料が手に入ると回答しています。しかし知的刺激のある学習環境を作り上げるという理由から、学生は図書館に開架書架があることを支持しています。

カルチュア・コンンビニエンス・クラブ、『親子関係と本に関するアンケート調査』の結果を公開 学生や社会人になった子どもへ本を贈りたいと思う親は3割

カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社が、2017年7月18日付けでTカード利用者中の登録モニターを対象とするオンライン調査、Tアンケートで実施した『親子関係と本に関するアンケート調査』の結果を公開しています。調査は2017年6月2日から7日にかけて、40~69歳の登録者を対象に実施され、800人から回答を得たとのことです。

同調査では学生や社会人になった子ども(40代まで)との関係や、本を贈りたいと思ったことがあるか、その動機、自身が親から本を贈られたことがあるか等を尋ねたものです。集計の結果、大人になってから親に本を贈られたことがある回答者は全体の5%にとどまった一方で、子どもへ本を贈りたいと思う親は3割存在したとのことです。また、子どもに本を贈る場合、子どもが男性であれば「学んでほしい」、「新しい発見をしてほしい」といった動機で本を選ぶ回答者が多いのに対し、子どもが女性の場合には「幸せになってほしい」、「悩んだときに読んでほしい」といった動機をあげる回答者が多かったとされています。

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