情報リテラシー

情報リテラシーが米国の大学生の学習・発達に与える影響:大規模研究の結果から(文献紹介)

2020年3月に刊行された、米国の大学・研究図書館協会(ACRL)の“College and Research Libraries (C&RL)”のVol.81, no.2に、米国インディアナ大学高等教育研究センター所属の研究者であるKevin Fosnacht氏による論文“Information Literacy’s Influence on Undergraduates’ Learning and Development: Results from a Large Multi-institutional Study”が掲載されています。

聖学院中学校・高等学校図書館、第8回高度教養寄付講座「東日本大震災 メディアの責務×視聴者の心得」を開催

2020年3月11日、東京都北区の聖学院中学校・高等学校図書館が、第8回高度教養寄付講座「東日本大震災 メディアの責務×視聴者の心得」を開催します。

講師は、元NHK報道局チーフプロデューサーでデジタルアーカイブ学会理事の宮本聖二氏で、震災についての報道の在り方、また、今後、我々がどのような姿勢で災害情報を受けとれば良いのかについての話を聞くことで、これからの備えについて考えるものです。

対象は同校の生徒・保護者・教職員や図書館関係者・出版関係者で、参加費は無料ですが定員は先着50人で、チケットの入手が必要です。

講演会のお知らせ「東日本大震災 メディアの責務×視聴者の心得」(聖学院中学校・高等学校図書館, 2020/1/11)
http://library.seig-boys.org/posts/post29.html

くまもと森都心プラザ図書館(熊本県)、ビジネスライブラリアンが図書館における「情報収集術」を紹介する「就活に役立つ情報収集術2020」を開催

2020年2月26日、熊本市のくまもと森都心プラザ図書館が、くまもと森都心プラザの会議室において「就活に役立つ情報収集術2020」を開催します。

現在、就職活動中、もしくは、これから就職活動に取り組む人を対象に、ビジネス支援の専門的な知識を身につけたビジネスライブラリアンが、図書館における「情報収集術」を紹介するものです。

参加費は無料ですが、事前の申し込みが必要で、定員は40人です。

2/26 「就活に役立つ情報収集術2020」(くまもと森都心プラザ, 2020/1/28)
https://stsplaza.jp/library/news/2020/01/226_2020.html

参考:
三重県立図書館、就活生向けビジネスセミナー「ES(エントリーシート)を書く前に。企業研究はDBで!」を開催
Posted 2019年4月4日
https://current.ndl.go.jp/node/37948

プロジェクト・インフォメーションリテラシー、大手IT企業の使用するアルゴリズムが支配的な時代の情報リテラシーと大学生に関する報告書を公開(米国)

2020年1月14日、米国の成人の情報リテラシーに関する調査を進めているプロジェクト・インフォメーションリテラシー(Project Information Literacy:PIL)が、Google、YouTube、Instagram、Facebookといった大手IT企業の使用するアルゴリズムが支配的な時代における、情報リテラシーと大学生に関する報告書の公開を発表しました。

同報告書は大学生が絶えず変化するオンライン情報の全体像をどのように概念化しているか、コンテンツの形成・フィルタリングのためアルゴリズムの採用を進め不安定だが人気のあるプラットフォームからどのようにオンライン情報を利用しているのか、に関する知見を提供したものです。全国8大学103人の学生を対象とした16件のフォーカス・グループ・インタビュー、37人の教員へのインタビューから収集された質的なデータに基づいて報告書が作成されました。

米・児童図書館サービス部会(ALSC)、6つの戦略的な研究領域と各領域で調査すべき潜在的な研究課題を示すリサーチアジェンダを公開

2020年1月15日、米国図書館協会(ALA)の児童図書館サービス部会(ALSC)が“Association for Library Service to Children National Research Agenda for Library Service to Children (Ages 0-14) ”を公開しました。

6つの戦略的な研究領域と各領域で調査すべき潜在的な研究課題を説明するもので、研究が限られている分野への注意を喚起し、若手の図書館員に情報を提供することで研究を促進し、児童・若者向けサービスのアドヴォカシー活動を支援する事が目的とされています。

研究者と実務家で構成されるリサーチアジェンダ諮問委員会の支援を受けて、現在の研究動向・前進させる研究領域・研究を通して解決される可能性のある分野の現在のニーズを、全体及びテーマごとに明確にし研究の方向性を示すことを任務とするリサーチアジェンダタスクフォースが策定したものです。

E2215 - 大図研京都セミナー「メディアドクター研究会 in京都」開催

大学図書館問題研究会(以下「大図研」)は,1970年に誕生した現場の図書館員を中心とする自主的・実践的な研究団体で, 地域ごとに活動の場があり,京都地域グループ(以下「大図研京都」)もその1つである。

徳島市立図書館のネーミング・ライツによる愛称が決定:パートナー企業による金融教育・啓発活動を実施

2020年1月15日、徳島市が、徳島市立図書館のネーミング・ライツによる愛称が決定したと発表しました。

パートナー企業は株式会社HACOで、愛称は「はこらいふ図書館」です。

愛称の使用期間は、4月1日から2025年3月31日までの5年間で、命名権料は年額120万円(期間総額600万円)です。

株式会社HACOのウェブサイトによると、4月1日以降、金融教育・啓発活動に関わるイベント等を実施していくとしています。

徳島市陸上競技場と徳島市立図書館の愛称が決定しました(徳島市, 2020/1/15)
http://www.city.tokushima.tokushima.jp/shisei/koho_kocho/koho_ad/naming_rights/namingrights_new.html

米・ランド研究所、信頼度・人口階層・党派性といった要因がニュースの選択に与える影響等を調査した報告書“Profiles of News Consumption Platform Choices, Perceptions of Reliability, and Partisanshipを公開

2019年12月10日、米国に拠点を置く公共政策課題の解決策開発等に取り組む非営利の研究組織であるランド研究所(RAND Corporation)が、報告書“Profiles of News Consumption Platform Choices, Perceptions of Reliability, and Partisanship”を公開しました。

同報告書は、ニュースへの信頼度、人口階層、党派性といった要因がニュースの選択に与える影響やニュースを異なる視点で探す頻度を調査するために、米国人2,543人を対象に実施した調査をまとめたものです。

調査結果として以下があげられています。

・主要なニュースの情報源がソーシャルメディアや人である人は一般的に若者と女性で、高卒以下の学歴で、家計収入が少ない傾向がある。

・主要なニュースの情報源が紙媒体やテレビである人は、高齢である傾向があり、未婚である率が高い。

・主要なニュースの情報源がラジオである人は、男性である傾向が高く、現職で、大卒である率が高い。

・主要なニュースの情報源がオンラインプラットフォームである人は、より若く、男性で、大卒であり、収入が高く、黒人でない傾向がある。

オーストラリア図書館協会(ALIA)、オーストラリア人権委員会による人権とテクノロジーに関するディスカッションペーパーを、SDGsを支援する図書館の役割を認識しているとして評価

2019年12月17日、オーストラリア図書館協会(ALIA)は、オーストラリア人権委員会(Australian Human Rights Commission)が発表したディスカッションペーパー“Human Rights and Technology”について、SDGsを支援する図書館の役割を認識していると評価しています。

同ペーパーは、ALIAの同委員会に対するSDGsを支援する図書館の重要性に関する提出物を参照して、また、人権とテクノロジーに関する重要な課題として、デジタルインクルージョンとデジタルリテラシー教育を指摘しており、ALIAでは、その分野は、図書館が深く関与し影響力がある分野であると述べています。

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