デジタルアーカイブ

2021年1月22日、関西大学アジア・オープン・リサーチセンター（KU-ORCAS）により、同大学千里山キャンパスの以文館において、2020年度KU-ORCAS研究集会「デジタルヒューマニティーズは東アジア研究をどのように変えたのか？変えるのか？」が開催されます。

同研究会では、デジタル技術による東アジア研究の変化に関して、紹介が行われます。

参加費は無料であり、事前の申し込みが必要です。

当日の主なプロオグラムは以下の通りです。

・基調講演「東京大学アジア研究図書館デジタルコレクションの構築と今後の展開」
永井正勝氏（東京大学 U-PARL 副部門長・特任准教授）

・ユニット1「東西言語文化接触研究とデジタルアーカイブ」
主幹：奥村佳代子氏（関西大学外国語学部・教授）

・ユニット2「泊園書院と大坂画壇」
主幹：吾妻重二氏（関西大学文学部・教授）
メンバー：中谷伸生氏（関西大学・名誉教授）

・ユニット3「難波（なにわ）・飛鳥研究の新展開」
主幹：西本昌弘氏（関西大学文学部・教授）

2020年12月17日、米国議会図書館（LC）は、20年以上をかけて実施してきた、初代・ワシントン（George Washington）大統領から第30代・クーリッジ（Calvin Coolidge）大統領までのうち、同館が所蔵する23人分の大統領文書のデジタル化事業が終了したと発表しています。同館では、2021年1月20日の次期大統領就任式までの間、ソーシャルメディア上でデジタル化した大統領コレクションを紹介していくとしています。

LCが所蔵する23人の大統領コレクションは、寄贈や購入により入手されたもので、連邦議会は、1957年、その価値の重要性から、コレクションの整理・目録の作成・マイクロフィルム化をLCに命じる法律を制定しました。同業務は1976年に終了しましたが、デジタル時代をむかえたことからデジタル化作業を行ない、今回、第22代・クリーブランド（Grover Cleveland）大統領、第23代・ハリソン（Benjamin Harrison）大統領、第27代・タフト（William Howard Taft）大統領、第30代・クーリッジ大統領の文書がデジタル化公開されたことでLCが所蔵する全大統領コレクションのデジタル化が終了しました。これまで330万点以上の画像が公開されています。

2020年12月3日、ユネスコ（UNESCO）が、国際障害者デーにあわせ、“Accessible digital documentary heritage: guidelines for the preparation of documentary heritage in accessible formats for persons with disabilities”を公開しました。

障害者がアクセス可能な形式で記録遺産をデジタル化するためのガイドラインとして、図書館員・アーキビスト・博物館職員・学芸員等を対象に策定されたものです。「障害者の権利に関する条約(2006年)」および「デジタル形式を含む記録遺産の保護及びアクセスに関する勧告（2015年）」が重視する、記録遺産への最大限で包括的なアクセスやその活用の促進に基づいて作成されています。

ガイドラインは、異なるタイプの関係者が、関与しなければならない様々な局面を、容易に方向づけ、評価できるよう構成されており、記録文化遺産のプラットフォームを発注・委託する関係者向けの基本ガイドと、そのようなプラットフォームのコンテンツ制作者向けの上級ガイドの2種類提供されています。