図書館情報学

E2336 - 図書館情報学文献目録BIBLIS PLUSについて

『図書館情報学文献目録』は,日本図書館学会(現:日本図書館情報学会)が1973年から編纂した図書館情報学に関する主題書誌であり,2000年代からはCD-ROM媒体,2007年5月からは「図書館情報学文献目録データベースBIBLIS for Web ver 2.0」(以下「BIBLIS」)としてオンラインで公開されていた。しかしながら2015年半ばから公開停止になっていたため,何とかできないか,と筆者自身は常々思っていた。そしてこの度,日本図書館情報学会からデータ・名称・キャラクター等の使用許諾が得られたため,筆者が勤務する実践女子大学・実践女子大学短期大学部図書館において,2020年9月30日に,当館図書館システムを利用して,データベース『図書館情報学文献目録』(以下「BIBLIS PLUS」)として再公開を行った。「BIBLIS PLUS」の検索システム(器)の構築については,私立大学図書館協会の2019/2020年度研究助成金を利用した。

第68回日本図書館情報学会研究大会の発表論文集がオンラインで公開される

日本図書館情報学会のウェブサイト上で、第68回日本図書館情報学会研究大会の発表論文集が公開されています。

同大会は2020年10月3日から4日にかけてオンラインで開催され、両日にかけて口頭発表が、4日の昼にはポスター発表が行われました。同大会申込み方法の案内ページには、「発表論文集のみの希望者は、後日学会ウェブサイトに公開しますので参照ください」との注記が掲載されていました。

過去の研究大会(日本図書館情報学会)
https://jslis.jp/events/annual-conference/archives/
※「第68回(2020年10月)」の項目に発表論文集へのリンクが掲載されています。

図書館情報学の主要誌の論文・記事を検索できるデータベース「BIBLIS PLUS」が公開される

実践女子大学・実践女子短期大学部図書館のウェブサイト上で、図書館情報学の主要誌の論文・記事を検索できるデータベース「BIBLIS PLUS」が公開されています。2015年9月から公開停止となっている日本図書館情報学会の『図書館情報学文献目録』(BIBLIS for Web)を、同学会の許可を経て「BIBLIS PLUS」として再公開するものです。

日外アソシエーツ株式会社の『図書館情報学研究文献要覧』が収録対象としていない1969年以前(明治・大正・昭和戦中戦後)の情報環境の改善を目標として、「BIBLIS for Web」の収録データに加え、主要誌の目次情報、複数の文献索引・目録コレクションに収録されている書誌情報も新たに追加し、検索対象としています。2020年9月末現在のデータ件数は約17万件となっており、今後も『図書館情報学研究文献要覧』の未採録誌を主対象として追加登録を行うとしています。

BIBLIS PLUS(実践女子大学・実践女子短期大学部図書館)
https://opac.jissen.ac.jp/repo/repository/bunken/

【イベント】第68回日本図書館情報学会研究大会(10/3、4・オンライン)

2020年10月3日、4日に、第68回日本図書館情報学会研究大会がオンラインで開催されます。

研究大会では、両日にかけて口頭発表が行なわれるほか、4日の昼にはポスター発表が行われます。会員による参加は無料ですが、非会員による参加は有料(1,000円)であり、いずれも事前の参加申し込みが必要です。なお、「発表論文集のみの希望者は、後日学会ウェブサイトに公開しますので参照ください」との記載があります。

第68回研究大会 オンライン開催(日本図書館情報学会)
http://jslis.jp/events/online-annual-conference/

研究発表プログラム [PDF:2ページ]
http://jslis.jp/wp-content/uploads/2020/08/2020.10_annual-conference-program.pdf

2014年から2018年における図書館情報学分野の研究動向:学術図書館に関連する研究が盛んに実施(文献紹介)

2020年7月29日付で、Elsevier社が刊行する大学図書館の関わるテーマを主に扱った査読誌“The Journal of Academic Librarianship”掲載記事として、ハンガリーの研究者による論文“Academic libraries as the flagships of publishing trends in LIS: a complex analysis of rankings, citations and topics of research”がオープンアクセスで公開されています。

1990年から2018年までのZineを扱う研究の動向に関する文献分析(文献紹介)

2020年7月23日付で、学術情報流通やオンライン出版などをテーマにした査読付きオープンアクセス誌“Journal of Librarianship and Scholarly Communication”掲載記事として、米国ニューヨーク市立大学・スタテンアイランドカレッジのAnne Hays准教授による論文が公開されています。

Hays准教授は、自費出版される小冊子“Zine”を、研究者がなぜ、どのように研究してきたのかについて、査読付き学術誌で公表された文献に基づき明らかにする研究を実施しました。複数の学術文献データベースへの検索によって、1990年から2018年までの期間に発表されたZineを扱う研究文献163件(電子的に発表されたZineを扱う研究は対象外)を抽出し、出版年別の動向・研究分野別の動向・Zineを扱う研究が取り上げているサブトピックの傾向などを分析しています。論文では分析結果に基づいて、主に以下のことを指摘しています。

・Zineを扱う研究文献は1990年、1991年には年間を通して各1件のみの発表であったが、2017年、2018年には各18件発表されており、過去28年間で研究者のZineに対する関心は着実に高まっている

オーストラリア図書館協会(ALIA)、政府による図書館情報学課程の学費の値上げ方針に反対する声明を発表

2020年6月29日、オーストラリア図書館協会(ALIA)は、政府による大学の学費の改訂方針に関し、図書館情報学課程の値上げに反対する声明を発表しました。

政府が提案する“Job-ready Graduates Package”では、労働市場での優先分野に合致した課程では学費が大幅に削減される一方(情報技術(IT;20.6%減)、教育(45.6%減))、図書館情報学課程は113%値上げとされたことをうけ発表されたものです。

そして、近年の新型コロナウイルス感染拡大下において示された、オンライン環境での活動への適応のためにITの知識と技術を活用した革新的な教育者としての図書館情報学分野の専門家の価値や、図書館情報学の専門家が教職の労働人口の重要な部分を占めていることを示したうえで、政府は、図書館情報学の卒業者が労働市場の優先分野に合致していることを考慮し、ITや教育に関する課程と同等の学費とするよう求めています。

ALIAでは図書館情報学課程の学費を削減することで、ITに詳しい教育者としての多様な労働人口として、図書館情報学分野の専門家を強化することができると指摘しています。

Instagramで効果的にハッシュタグを活用するには:図書館に関連する投稿のキャプション250万件の分析に基づく報告(文献紹介)

スウェーデン・ボロース大学(University of Borås)が刊行する、情報関連の幅広い研究成果を扱うオープンアクセスの査読誌“Information Research”の第25巻第2号(2020年6月)に、Instagramにおける効果的なハッシュタグの活用方法をテーマとした論文が掲載されています。

同論文はフィンランドのオーボ・アカデミー大学(Åbo Akademi)所属の情報学研究者Ming Zhan氏ら3人の著者によって執筆された論文です。著者らは、図書館へInstagramにおけるハッシュタグのコミュニケーション機能を認識させ、その重要性を概説することを目的とした研究に取り組みました。

著者らはInstagramから、図書館関連のコンテンツを含んだ投稿のキャプション(説明文)を250万件収集し、Python 3.0の統計用アドインパッケージを用いて定量的な分析を行いました。分析の結果として、次のようなことを報告しています。

・ハッシュタグが1つだけのキャプションの場合には、コメント数を増やすには中ほどに配置するのがよく、「いいね」を増やすには最後に配置するのがよい

・8割以上をハッシュタグが占めるようなキャプションは、コメント数の増加にも「いいね」の増加にも貢献していないため推奨しない

高等教育機関における情報リテラシー教育プログラムの文献レビュー:実施形式が学生の好みに与える影響(文献紹介)

2020年6月5日付で刊行された情報リテラシーに関するオープンアクセスの国際的査読誌“Journal of Information Literacy”の第14巻第1号に、ウェールズ・カーディフ大学のサブジェクトライブラリアンであるモリス(Delyth Morris)氏の執筆した、高等教育機関における情報リテラシー教育プログラムの文献レビューを内容とする論文が掲載されています。

同氏の論文は、学習成果を中心に対面形式・オンライン形式の効果を論じた2017年発表の同大学の研究を土台としこれを発展させた内容です。情報リテラシー教育において学生が特定の実施形式を好む傾向があるかどうか確認することを目的に、対面形式・オンライン形式・両者の混合形式の学生への影響について焦点を当てた研究を行っています。

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