学術出版

却下された論文の向上に査読が与える影響(文献紹介)

2021年1月8日、Accountability in Research誌に米国・テキサス大学オースティン校のTom J. Crijns氏らによる共著論文“The effect of peer review on the improvement of rejected manuscripts”が掲載されました。本文は有料ですが、要旨(Abstract)は公開されています。

論文では、却下された論文が別の学術雑誌で出版される際に、与えられた査読コメントが論文の改善に利用されているかについて調査しています。調査にあたっては、とある整形外科学のトップジャーナルの2012年の250報の論文の却下通知を無作為に抽出し、実行可能な査読者からの提案を特定しています。PubMedとGoogle Scholarで検索し、投稿時の論文と出版された論文を比較することによって、査読者からの各提案が反映されているか判定しています。

調査では、却下された論文のうち80%が2018年7月までに他のジャーナルで出版されたと報告しています。609件の実行可能な査読者からの提案のうち、出版された論文で解決されたものは205件(34%)であると述べています。

「プランS」の発効と研究成果物のオープンアクセス(OA)化を巡る最新の論点(記事紹介)

2021年1月1日付の米国科学振興協会(AAAS)のScience誌Vol. 371, Issue 6524掲載の記事として、“Open access takes flight”がオープンアクセス(OA)で公開されています。

同記事は、欧州を中心とした研究助成機関のコンソーシアムcOAlition Sのイニシアティブ「プランS」が、2021年1月に発効したことを受けたものです。プランSに対して、購読モデルを基盤とした学術出版の伝統を覆すためのOA運動の現れである一方で、地理的な広がりの停滞、財政的な持続可能性への疑義等の問題点も存在することを指摘しつつ、研究成果物のOA化を巡る最新の論点をテーマ別に解説しています。記事は主に以下のことを指摘しています。

・OAが被引用数に与える影響範囲は一部のスター論文に限られるという指摘がある一方で、ダウンロード数・ビュー数・ソーシャルメディア等における非学術的な言及にはOA論文が優位であるという指摘があり、この点でOAは学術論文の著者に恩恵を与える。また、学術雑誌には研究機関に所属しない読者も一定の割合で存在し、こうした読者層へ研究成果を届けやすいという点もOAが著者に与える恩恵と言える。

E2346 - 著作権とライセンスからみるオープンアクセスの現況

「著作権はオープンアクセスへの鍵を握る課題」。SPARC Europeは,2020年9月に公開した報告書“Open Access: An Analysis of Publisher Copyright and Licensing Policies in Europe, 2020”の序文で,こう述べている。本報告書は,出版社各社の著作権・出版権に係る規約やオープンライセンス方針が,どの程度オープンアクセス(OA)の推進を支援できているかという調査の結果を,関係者への提言とともにまとめたものである。2021年1月に発効したPlan S(CA1990参照)に留意しつつ,内容を概説する。

米国科学アカデミー(NAS)、2021年にPNAS誌コンテンツの公開プラットフォームをWiley社傘下Atyponの“Literatum”へ移行

2021年1月5日付で、米国科学アカデミー(NAS)の機関誌“Proceedings of the National Academy of Sciences”(PNAS)は、2021年に同誌コンテンツの公開プラットフォームがWiley社傘下Atyponの“Literatum”へ移行することを発表しました。

移行の対象には、1915年まで遡るPNAS誌の全てのアーカイブコンテンツに加えて、専門外の人々を含む幅広い読者層向けの科学記事等を掲載する“PNAS Front Matter”や、科学的なテーマに関する研究者らの談話を収録した“Science Sessions podcast”なども含まれています。

PNAS誌は、Literatumへの移行について、PNASの全てのコンテンツを利用する機会の増加や検索・ナビゲーション機能の改善、利用しやすい著者向けツールの提供等を利点に挙げ、同誌が戦略的目標を達成し、研究コミュニティのニーズをより一層満たしたウェブサイトの構築を可能にするものである、と説明しています。

2020年の新型コロナウイルス感染症の大流行は学術出版・研究成果公開にどのような影響を与えたか(記事紹介)

2020年12月16日付で、Nature誌のオンライン版に、同誌の収集・分析したデータに基づいて、2020年の新型コロナウイルス感染症の世界的な大流行が学術出版・研究成果公開にどのような影響を与えたかを解説する記事が掲載されています。

同記事では、主に次のようなことを指摘しています。

・Digital Science社のディスカバリープラットフォームDimensionsのデータによると、2020年に発表された論文の約4%が新型コロナウイルス感染症に関連している。医学文献データベースPubMedでは、2020年に索引された論文の約6%が新型コロナウイルス感染症に関連している。

・米国の人工知能(AI)技術開発等の専門企業Primer社の、PubMedに収録された新型コロナウイルス感染症関連論文に対する分析によると、当初は感染症の拡大・入院患者の予後・診断・検査などのテーマが扱われていたが、5月以降こうしたテーマの論文の発表は停滞し、メンタルヘルスに関する研究への関心が高まっている。

Elsevier社による引用データオープン化に関するQ&A(記事紹介)

オランダ・ライデン大学の科学技術研究センター(Centre for Science and Technology Studies :CWTS)の公式ブログ“Leiden Madtrics”上で、2020年12月22日付けで記事“Q&A about Elsevier's decision to open its citations”が公開されています。

2020年12月16日に、Elsevier社は研究評価の改善を求める「研究評価に関するサンフランシスコ宣言」(DORA)に署名したことを発表し、同社のジャーナルに掲載された全論文の参考文献リスト(reference lists)をCrossref経由で公開し、再利用可能とする意向もあわせて表明しました。本記事では、CWTSの副所長であり、抄録データのオープン化を推進するイニシアティブI4OAの創設者の一人でもあるLudo Waltman氏が、Elsevier社による引用データのオープン化をめぐる次の6つの質問に答えています。

Wiley社、オープンアクセス(OA)出版社のHindawi社の買収を発表

2021年1月5日、Wiley社は、オープンアクセス(OA)出版社のHindawi社を総額2億9,800万ドルで買収することを発表しました。

Wiley社は、同社のOA出版プログラムの品質・規模・成長性を高め、研究分野における主導的な役割を強化するものとして、Hindawi社買収の背景を説明しています。英国のロンドンに拠点を置くHidawi社は、代表的なOA出版社としてゴールドOAの促進を進めており、2020年12月31日を区切りとする会計年度には、前年比約50%の成長となる約4,000万ドルの収益を見込んでいます。

Wiley社は買収によって期待される効果として、Hindawi社のタイトルの追加によりゴールドOAジャーナルのポートフォリオの規模が倍増すること、Hindawi社の先進的な技術の適用により著者・編集者・査読者向けのサービスの品質が向上すること、急成長の続く中国市場への影響力が強化されることなどを挙げています。

学術出版社のBrill社とドイツのマックス・プランク科学史研究所、用語索引のデジタル出版フォーマットの構築・維持等で相互協力を行うための契約を締結

2020年12月11日、学術出版社のBrill社とドイツのマックス・プランク科学史研究所(Max-Planck-Institut für Wissenschaftsgeschichte:MPIWG)は、伝統的な蓄積を活用した用語索引(concordance)の新しいデジタル形式の出版フォーマットについて、持続的な構築・維持等の相互協力を行うことを目的とする契約を締結したことを発表しました。

プレスリリースでは契約締結の背景として、MPIWG所属の研究者は一次資料からデジタルデータセットを生成する歴史研究の実践を盛んに進めており、データの収集プロセスを統合した形で研究成果として公表するための先進的な手法を検討していること、Brill社がデジタル出版に関する豊富な経験をデジタル人文学の研究コミュニティへ拡大する意図があることなどを挙げています。

両者が共同研究プロジェクトとして構築・維持を構想しているデジタル形式の用語索引の出版フォーマットでは、読者がデータから一次情報源を参照したりデータセットそのものを研究目的で再利用することが可能となり、研究者が自身の成果をその根拠となる再利用可能なデータとともに提示することができる、と説明しています。

【イベント】L-INSIGHT/KURA連携プログラム パブリッシングセミナー「ジャーナルをたちあげる」&「ジャーナルを可視化する」(第1回1/19、第2回1/28・オンライン)

2021年1月に、京都大学学際融合教育研究推進センター次世代研究創成ユニットの世界視力を備えた次世代トップ研究者育成プログラム(L-INSIGHT)と京都大学学術研究支援室(KURA)の主催により、学術雑誌の新規刊行や効果的な広報・情報発信をテーマとして、ウェブ会議サービスZoomを利用したオンラインセミナーが2回に分けて開催されます。

2021年1月19日の第1回セミナー「ジャーナルをたちあげる」では、近年創刊された雑誌の関係者による刊行の背景や刊行準備、今後の展望と課題などについての講演や、休刊した雑誌の関係者による休刊に至った事情や復活に向けたシナリオについての講演が行われます。

2021年1月28日の第2回セミナー「ジャーナルを可視化する」では、Googleで検索上位になるための対策、国際的なオープンアクセス(OA)ジャーナルデーターベースへの登録、SNSを通じた情報発信など、効果的な広報のテクニックを学ぶための講演等が行われます。

京都大学の学外者を含む研究者・大学院生・職員・図書館員が参加することができますが、事前の申し込みが必要です。なお、同セミナーの開催は「紀要編集者ネットワーク」が協力しており、第3回・第4回紀要編集者ネットワークセミナーを兼ねて行われます。主な内容は次のとおりです。

18世紀の英国・英語圏刊行物の全文データベースECCOの開発・提供等の歴史(文献紹介)

2020年12月付で、英国のケンブリッジ大学出版局(CUP)は“Elements in Publishing and Book Culture”シリーズの単行書として、“Old Books and Digital Publishing: Eighteenth-Century Collections Online”を刊行しました。著者は英国バース・スパ大学のグレッグ(Stephen H. Gregg)専任講師です。

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