オープンサイエンス

主要な学術雑誌171誌の査読・プレプリントに関する方針の明確性等の調査(文献紹介)

オープンアクセス(OA)の査読誌PLOS ONEに、2020年10月21日付けで、各研究分野の主要な学術雑誌について、査読・プレプリントに関する方針の明確性等の調査結果を報告した論文が掲載されています。

著者らは、研究者が適切な学術雑誌を選択して研究成果を出版するためには、各雑誌の出版に関する方針が明確でわかりやすく示されているかが重要であるという立場から、主要な学術雑誌の査読とプレプリントに関する方針の調査を実施しました。Googleの提供する学術雑誌の評価指標“Google Scholar Metrics”において、総合順位で上位100位までの雑誌と各分野別の順位で上位20位までの雑誌から、合計171誌を調査対象としています。論文では、調査の結果として主に次のようなことを報告しています。

“Library of the Year 2020”の大賞は「みんなで翻刻」

2020年11月5日、“Library of the Year 2020”の最終選考会が、オンラインで開催中の第22回図書館総合展内で行われ、審査員の投票により「みんなで翻刻」が大賞に選ばれました。

また、オンライン投票によるオーディエンス賞には、安城市中心市街地拠点施設アンフォーレ及び中核施設安城市図書情報館(愛知県)が選ばれています。

【速報】Library of the Year 2020 の大賞及びオーディエンス賞の決定について(第22回図書館総合展,2020/11/5)
https://2020.libraryfair.jp/forum/2020/f025

@CloudHonkoku(Twitter,2020/11/5)
https://twitter.com/CloudHonkoku/status/1324228276550733824

SPARC Europe、欧州のオープンサイエンスのインフラの現状に関する調査レポートを公開

2020年10月30日、SPARC Europeが、欧州のオープンサイエンスのインフラストラクチャーの現状に関するアンケート調査の結果をまとめたレポート“Scoping the Open Science Infrastructure Landscape in Europe”を公開したことを発表しました。

同調査は2020年春季に実施されたものであり、レポートは欧州28か国から寄せられた120件の回答をもとにしています。アンケートは、インフラストラクチャーの評価のパートと、インフラストラクチャーの対象利用者・利害関係者や技術的デザイン・持続可能性についてのパートの2つで構成されていました。

レポートでは、インフラストラクチャーのサービス対象は主に研究者と図書館であること、多くがAPIを提供しており、FAIR原則や既存のデータ管理システムを統合した研究基盤“European Open Science Cloud(EOSC)”のサービス要件等に則った戦略・方針を策定していること等が述べられています。結論の箇所では、オープンコンテンツの共有をはじめとした課題が残っていること、事例共有の実施が効果的と思われること等に触れられています。

学術雑誌の研究データポリシーの強度に影響を与える要因(文献紹介)

2020年10月13日、オープンアクセスジャーナルPeer Jが、”Data sharing policies of journals in life, health, and physical sciences indexed in Journal Citation Reports”と題した論文を公開しました。著者は韓国・梨花女子大学校のJihyun Kim氏ら5名です。

多くの学術雑誌は、データに関するポリシーを設けてきており、データ共有の実施、提出するデータの種類等が定められています。論文では、インパクトファクター、主題分野、ジャーナル出版者の種別、出版者の地理的位置等の要因が、データ共有ポリシーの強度にどのように関連しているかについて探られています。

対象となったジャーナルは、Web of Scienceの2017年版のJournal Citation Reportsの178の各カテゴリの各四分位数(Q1、Q2、Q3、Q4)のトップジャーナルです。このうち、生命科学、健康科学、物理科学の分野の700件が対象となりました。これらのジャーナルのWebサイトを著者が個別に閲覧することで、ジャーナルのデータ共有ポリシーを分類し、個々のジャーナルの特性を抽出しています。

【イベント】オープンサイエンス時代におけるデータアーカイブの役割とデータ活用:周辺的労働に関する短期パネル調査」を事例に(11/17・オンライン)

2020年11月17日、東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センターにより、セミナー「オープンサイエンス時代におけるデータアーカイブの役割とデータ活用:「周辺的労働に関する短期パネル調査」を事例に」が、オンラインで開催されます。

講演者は太郎丸博氏(京都大学)と三輪哲氏(東京大学)であり、オープンサイエンス時代にけるデータアーカイブの役割やデータの活用について考えるセミナーです。

受講料は無料(要事前申込)であり、誰でも参加が可能です。

オープンサイエンス時代におけるデータアーカイブの役割とデータ活用:「周辺的労働に関する短期パネル調査」を事例に(東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センター)
https://csrda.iss.u-tokyo.ac.jp/center/event/

ユネスコ、加盟193か国へオープンサイエンスに関する勧告の草案を提出

2020年10月1日、ユネスコは、加盟する193か国へオープンサイエンスに関する勧告の草案を前日9月30日に提出したことを発表しました。

ユネスコは2019年11月の第40回総会で採択されたロードマップに従って、2019年12月に科学アカデミー・大学・若手研究者・図書館・出版社に呼びかけてオープンサイエンスのためのパートナーシップ関係を設立しました。また、世界各国の30人の専門家からなる諮問委員会へ、関係する全ての利害関係者との協議を経たオープンサイエンスに関する勧告案の作成を委任していました。

加盟国に提出された草案は、オープンサイエンスの定義や目的、共有される価値観、原則の枠組みや、地域固有の知識体系などのオープンサイエンスがもたらしうる広大な可能性から社会が恩恵を受けるために必要な作業工程の分析等を提示するものです。利害関係者との協議の内容を反映して、科学界全体が直面する課題、特にアフリカの地域的要因を考慮しています。全体として、オープンサイエンスのもたらす革新の可能性、国家間だけでなく国内においても人々を隔てているデジタル環境・情報技術・ジェンダー・知識に関する格差縮小の重要性、科学を取り巻く文化が競争から協力へと変化することの必要性などを指摘した内容です。

北米研究図書館協会(ARL)、研究データへの取組に関する推奨事項をまとめた報告書“Implementing Effective Data Practices”を公開

2020年9月25日、北米研究図書館協会(ARL)は、研究データへの取組に関する推奨事項をまとめた報告書“Implementing Effective Data Practices: Stakeholder Recommendations for Collaborative Research Support”の公開を発表しました。

同報告書は、ARL・カリフォルニア電子図書館(CDL)・米国大学協会(AAU)・公立ランドグラント大学協会(APLU)が2019年12月に開催した招待会議で得られた情報・洞察に基づいています。同会議は米国国立科学財団(NSF)の後援のもと行われ、(1)データセットに永続的識別子(PID)を使用する、(2)機械可読のデータ管理計画(maDMPs)を作成する、というNSFが推奨する研究データへの取組のためのガイドライン設計に焦点が当てられました。

同報告書では、研究者、学術・研究図書館、リサーチオフィス、ITスタッフ、学術出版社、ツール開発者、学会、助成機関といったステークホルダーに対し、NSFが推奨するこれらの取組を実装するに当たってのインセンティブと推奨事項等を個別に示しています。

E2308 - 「大学における研究データに関するアンケート(雛形)」の公開

研究データ管理(RDM)とは,研究の開始から終了までを通して,どのような研究データを取得・生成するか,またこれらのデータをどのように解析・保存・共有・公開するかを明確にし,これを実施することである。研究活動におけるデジタル化の進展,オープンサイエンス運動の興隆,研究公正のための取組強化などの影響を受け,大学を含む学術機関,政府を含む研究資金配分機関など,研究データに関係するステークホルダーがそれぞれの立場からRDMに関する施策を進めている。中でも,大学における組織的なRDMは,広範な研究分野に対し,全学が合意・利用できるポリシーの制定,情報基盤の整備,支援体制の構築等様々な課題を抱えている。

CA1980 - データ引用を研究活動の新たな常識に:研究データ利活用協議会(RDUF)リサーチデータサイテーション小委員会の活動 / 能勢正仁,池内有為

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カレントアウェアネス
No.345 2020年9月20日

 

CA1980

 

データ引用を研究活動の新たな常識に:
研究データ利活用協議会(RDUF)リサーチデータサイテーション小委員会の活動

名古屋大学宇宙地球環境研究所:能勢正仁(のせまさひと)
文教大学文学部:池内有為(いけうちうい)

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